貴金属買取で損をしない方法とは?高く売る方法をお伝えします!

金の価格が影響されるもの

金の価格

金の価格は変動します。
価格が引くときに購入し、価格が高くなったときに売却をして、差額で利益を上げることを金投資と言います。
しかし価格が上がるとは限りませんので、場合によっては損害を被ることもあるでしょう。
では、金の価格はどのようなことが影響して上下するのでしょうか。
金の価格には多くのことが影響していますが、ここではいくつかの事柄を挙げてみましょう。

金価格とドル

ドルは世界の基軸通貨で、世界の経済活動のほとんどは〝ドル〟と〝ドル資産〟に依存していると言えます。
もしもドル安になった場合、資産価値が減るため他の通貨や資産をヘッジ先として探します。
ヘッジ先の一つとして金がありますが、1985年のプラザ合意でドル高是正承認後の3年間は連続してドルが下落し、逆に金価格が上昇し続けました。
以後、金価格の変動では一般的に『ドルと金価格は逆相関性にある』と言われるようになりました。
必ずしもそうだとは限らず、最近ヘッジファンドの参入等で損失補てんのために一時的な換金売りが起こり、下落なども見られましたが、短期的な相場で当てはまる傾向にあります。

米国経済

米国経済の動向は、直接ドルの価値に影響します。
金利動向や消費者物価指数、失業率など、米国経済が好調になると金が売られドルが買われ、逆に不調になるとドルが売られ金が買われます。
更なるドル安が予想される中、この不安によりドル資産から他資産への分散傾向が既に始まっています。
金のドルとの逆相関性や、“無国籍の通貨”と言われる金が注目を集めています。
ですから、まるで米国経済の将来の不安を象徴する2001年の『9.11米国同時多発テロ』は、金価格が上昇に反転の機会になったとも言われています。
さらに、2007年8のサブプライムローン問題や、大手金融機関への不信感も米国経済の後退に拍車をかけるものとして考えられ、ドル安と金価格高騰が進んでいます。

原油価格とインフレ

1970年代には、オイルショックやOPEの一方的な原油価格上昇が影響し、世界的なインフレとなりました。
第二次オイルショックの1980年、1月に付けた1オンス850ドルの値は、2008年1月までの27年間最高値を保持しました。
このような原油価格上昇とインフレの発生、伴って金価格が上昇することを、『金はインフレヘッジとなる』という定説になり、『原油価格と金価格は比例する』という説も生まれました。
ただし、最近は原油価格自体が経済に影響を与えることは、相対的に低下しています。
しかし、2005年アメリカ南部のハリケーン襲来で精油所の被害直後に金価格が上がったり、2007年後半からの原油価格の高騰に伴って金価格も上昇していることは、『原油価格と金価格は比例する』という見方の根強さを物語っています。

年金ファンド

2003年、世界で初めてオーストラリアに金ETFが上場され、ロンドン、ヨハネスブルグ、ニューヨーク、シンガポールが相次いで上場されました。
2009年5月、この段階で残高は1300トン、買い手のメインは欧米の年金基金と言われています。
そもそも、金ETFの開発をしたワールドゴールドカウンシル(WGC)のCFOバートン氏は、カリフォルニア州職員年金基金である全米最大のカルパースの理事長だったのです。
年金基金が最も恐れているのは、インフレと同時株安などの危機的状況です。
それに対抗するために、どの資産とも相関関係が薄い金を組み込むことが重要だったのです。
2007年には大証で金価格連動型ETFが、2008年には東証で金ETFが上場されました。
年金基金は、短期的に売買差で利益が生じることを目的としたヘッジファンドなどとは違い、長期的な運用するものです。
ですから、新たに買われた金はほとんど売却されることがないことで、価格を支えるものとして役割を担っていると言えます。

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